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コラム

2021.05.01
経理がテレワークを行うことは可能?

出社せずに在宅で働くテレワークはこのコロナ禍で急激に増加してきました。
そんなテレワークも向き不向きがあります。
プログラマーやエンジニアなどの職種は簡単に実践できますが、対面でのサービス業は難しいですよね。
では、経理業務はどうでしょうか。
今回は経理がテレワークを行うことが出来るかどうか。ということに着目していきたいと思います。

そもそもテレワークは必要?

「コロナが落ち着いたらテレワークなんていらないんじゃないの?」
確かに現在、コロナ禍の感染対策の一環としてテレワークを行っている会社は少なくないでしょう。
ただ、その他にもテレワークのメリットはございます。
会社としてはオフィス代や事務用品、社員の交通費などを削減出来る可能性があります。
社員としても通勤が無くなることで、ストレスが軽くなったり自分の時間を増やしたり出来るので、
社員がのびのびと働くことが出来ます。

ZOOMなどでしっかりとコミュニケーションをとれば、仕事の進捗を確認するのも難しくはないでしょう。

経理がテレワークを行うことは出来る?

結論から申し上げますと、経理業務のテレワークは可能です。
可能ではありますが、やはりいくつかの準備は必要となります。
何より重要なのは資料の「電子化」です。
領収書や帳票など膨大な量の資料を持ち帰るのは大変ですし、そもそも、紛失の可能性もあり危険です。
これらの問題は電子化することで解決します。
スキャナーを使って電子化しなければならないなんて二度手間だ!と思う方もいらっしゃるかと思いますが、
膨大な量の領収書の現物をオフィスで抱えているより、経理業務では電子データを使い、現物の管理は別途行う方が効率的とも考えられます。
こういった資料を出来るだけ電子化することで、テレワークはスムーズに進みます。 

テレワークとクラウド会計の相性  

また、テレワークの導入にはクラウド会計ソフトの使用が推奨されます。
クラウド会計ソフトを使用することでネットワークを介し、自宅でもセキュリティに強く、安全性の高いサービスを受けることが出来ます。
リアルタイムでデータを共有出来るので、テレワークでも問題ありません。
テレワークは離れたところで仕事を行うため、オフィス外からでも財務情報が閲覧出来てしまいます。
セキュリティや情報漏えいなどに対して不安を抱く方も少なくないでしょう。
しかし、VPN(仮想プライベートネットワーク)など自社専用のネットワークを持つことで、強固なセキュリティを保つことが出来ます。

まとめ

テレワークについて学ぶことができましたでしょうか。
今回の話は経理業務だけに限ったことではないので、導入できる機会があれば試してみるのはいかがでしょうか。

弊社では、貴社の環境に応じて、テレワークに対応できる業務フローの改善・設計をサポートさせていただいております。

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    この記事を担当した税理士
    株式会社YMG コンサルティングラボ 小池 和気
    保有資格日商簿記2級
    専門分野税務・会計
    経歴調理師としてホテルで働いていた経験あり。他業種での経験を活かし、お客様の相談に乗る。税理士を目指し勉強中。
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